先日、リクルート社で衝撃の調査結果が発表されました。
コロナ禍により、住まい探しに大きな変化が見られたという内容です。
実際にマンションから戸建てに切り替え検討している方が増えているといった印象がありましたが、この調査では、それを客観的に示す結果となりました。
今回は、そんな世の中の動向を皆さんにお伝えしたいと思います。
モデルハウスや建売物件を見に行くことを延期に…
緊急事態宣言やステイホームにより、モデルハウスや建売住宅などの実物を見に行くことを取りやめた人が多かったことがわかりました。
確かに、4月、5月は、クレバリーホーム柏店でも来社数が激減しました。
とはいえ、弊社ではWeb相談を受け入れていたこともあり、Web相談を希望される方はいらっしゃいました。
しかし、これまでの来場者数と比較すると、少なかったです。
6，7月は来場者予約がいっぱい！
緊急事態宣言が解除され、落ち着きを取り戻し始めた6月から、来場予約が急増しました。
4，5月の反動か、お問い合わせ自体も多いようです。
なお、見学や打合せには1組当たり少なくとも2時間はみていること、それから来場予約が複数重ならないよう工夫していることもあり、7月の土日は余裕がない状態です。
それに加えて、すでに契約しているお客様の仕様の打合せ等もあり、弊社の担当者もてんてこまいの状態です。
したがって、あらたに見学したいというお問い合わせいただいた際には、場合により8月にお願いをしている状態です。
コロナ禍で住まい探しを始める人が続出中
さて、コロナ禍で、モデルハウスへの見学を控え一時検討を辞めていた方がいる一方で、
住まい探しに前向きな方も多いというアンケート結果が出ています。
（リクルート社、コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査（首都圏）より）
「コロナ拡大の住まい探しへの影響について」という質問に対して、「影響はない」と回答した方が34%と最も多いという結果が出ています。
それどころか、「住まい探しの後押しになった」人が16%もいるほか、「きっかけになった」人も15％、存在しています。
つまり、今回のステイホーム期間を通じ、「もっと真剣に探そう」や、「（今まで具体的には検討していなかったものの）探すことにした」という住まい探しに前向きな回答が31％もいるということになります。
なぜこんな結果になったのでしょうか？
駅からの距離より広さ重視！快適な戸建て派が増加
今回の緊急事態宣言により、家で過ごす時間が増えた方が多かったと思います。
医療従事者や宅配事業者など一部の職種では難しいものの、テレワーク、とりわけ在宅ワークを取り入れる企業が多かったためです。
東京都庁が発表した2020年4月の都内企業のテレワーク導入率は、なんと62.7％でした。
実際に、「住まいの検討のきっかけ」として、「在宅勤務」という回答が8％もあったのだとか。
「結婚」「転勤」「第一子出産」などの理由が上位を占めるものの、今までのアンケートにはなかった「在宅勤務」という回答がみられたのは、今年の特徴だと思います。
テレワークは、オフィスの賃貸費用やオフィスの光熱費、また、残業費用や通勤費の低減といった、企業側のメリットも大きいです。
しかも、現在、「zoom」や「skype」といった電話会議システムや、電子印など、テレワークを支える業務システムやアプリケーションの開発が一気に加速しています。
つまり、テレワークが常態化する時代はもはや絵空事ではなく、現実味を帯びています。
某大手企業が、単身赴任をなくし在宅でOKなどと認めたニュースも最近報道されました。
今後、テレワークはさまざまな業態や規模の会社に広がっていくことでしょう。
話を住まい探しに戻します。
具体的に、住まいに求める条件には、以下のようなものがあがっています。
「仕事専用スペースがほしくなった」
「通風に優れた住宅に住みたくなった」
「遮音性に優れた住宅に住みたくなった」
「収納量を増やしたくなった」
「庭が欲しくなった」
「シューズインクローゼットがほしくなった」
「玄関近くに洗面所がほしくなった」
広さや快適さを求める意見が多いのがわかります。
実は、これらをカバーできるものとして、一戸建てを求める声が増えていることも特徴のひとつです。さきほどのリクルート社のアンケートでは、以下のような結果でした。
「ぜったい一戸建て」29％
「どちらかといえば一戸建て」34％
つまり、一戸建て派は63％にのぼるということです。
反比例の傾向がる「広さ」と「駅距離」については、「どちらかといえば広さ」を重要視する方が増えて、広さ重視派が52％と過半数を占める結果となりました。
※駅距離派は30％です。
「快適な住まいでおうち時間を楽しむ」というスタイルに、人々は目覚めはじめたと言えそうです。
関連記事：新築戸建て購入者が増加？新型コロナがもたらした意識変化とは？
出典：スーモジャーナル「駅距離よりも家の広さが欲しい？コロナ禍で変わる住まい選び」
快適な日常だけじゃない、求めるのは災害時のリスク回避も！
毎年、災害のニュースが日本中を震撼させています。
とくに集中豪雨による被害が後を絶ちません。
昨年、都内のあるマンションが停電し、復旧に時間がかかったというニュースがありました。地下に電気系統の設備をおくなど、水害を想定した設計になっていなかったことが原因でしたね。
普段エレベーターで行き来している上の階の住民の方は、とくに大変な思いをされたのではないでしょうか。
停電や水の供給が停止した場合のリスクを考え、太陽光発電や水タンクの設置を行うことで、自ら災害に対する備えをしておくことが可能です。
また、パントリーに非常時の食料品やグッズ、日用品を備えておくことで、万が一の際に数日しのぐことが可能です。
もちろん、共働きの夫婦にとっては、1週間分の食料品などの買い置きも可能なので、実用的とも言えますね。
こういった自己防衛も、一戸建てならではのメリットといえます。
まとめ
今回のアンケートでは、「コロナ禍」のおける影響を調査したものでしたが、災害に対する備えといった面でも、人々の意識は変わっているかもしれません。
いずれにしても、「想定外の出来事」から家族を守れるよう、対応していきたいものですね。
